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新聞記者の仕事 緊急情報に対応



新聞を作っていく現場では、予期せぬ出来事が日常茶飯事に起こります。そのとき、記者はどう対処していくのでしょうか。

予定変更は当たり前

予定変更は当たり前

新聞記者の仕事は、常に緊急情報と隣り合わせです。いつなんどき、事件や事故、災害などが発生するか、わかりません。今日一日の予定をあれこれ立てていても、根こそぎ吹き飛ぶことだって珍しくないのです。そんなとき、臨機応変にどう対応するか、そこが問われます。

例えば、ゲリラ豪雨で都市機能が大混乱になった、電車の事故で乗客に怪我人が出た、連続放火事件に有力な容疑者が浮かび上がった、ノーマークだった芸能人夫婦が離婚を発表したなど、担当であれば、それまでの仕事が一変するような不測の事態は、いつでもいきなり起こる可能性があります。

ギリギリまで粘る

タイミングによっては記事が差し替えられたり、原稿の書き直しになったり、最終版のギリギリまで取材を続けたりといった光景は、深夜の新聞社には日常的な出来事です。それらの緊急事態にいちいち動じていたら、記者は務まりません。即、気持ちを切り替えて、冷静に新たな段取りをおさらいし、連携するスタッフたちと一丸になって、やるべきことを着実にこなしていきます。

例えば、午後10時にある事件が起きたとします。現場へ取材に向かった記者は続々と明らかになる情報を記事として送ってきます。これを受けたデスクや編集記者や整理記者は、記事のどのタイミングで紙面に載せるか、判断が迫られます。ときには、版を重ねながら、事件の続報ごとに原稿を差し替えることもあります。こうした時間との戦いは、新聞記者の宿命と受け止め、経験を次の機会に活かしていきます。取材にしても、記事の原稿にしても、紙面づくりにしても、あきらめずに最後まで粘る。記者たちのその執念が、特ダネに結びつくことも少なくありません。

緊急情報のインフラも整備

2011年の東日本大震災によって、日本中が緊急情報の重要性や災害時の避難初動の大切さ、防災の必要性を嫌というほど体感しました。それは新聞社各社にとっても同様で、大災害における取材や報道のあり方の教訓の数々を学びました。その上で、新聞各社は各種の緊急情報に対応できる先進の通信ネットワークシステムを整備し、突発的な出来事にも柔軟に、かつ機動力を発揮できる、さらなる体制を強化しています。

大震災に学んだこと

また、東日本大震災と、その直後の福島原子力発電所の過酷事故を受け、新聞社各社は、それぞれに特別取材班を編成し、その後の復興や事故処理などを追いかけています。未曽有の被害をもたらした大震災と事故の影響をじっくりと腰を据えて検証する姿勢でのぞみ、長期にわたった取材の成果はキャンペーン記事や連載企画となって、広く社会に伝えられています。

新聞記者に何ができるのか。新聞は何を伝えればいいのか。緊急情報は激しい警告音とともに、社会の公器である新聞に絶えず警鐘を鳴らしています。